更新型の保険料、 五〇歳時は三〇歳時の何倍になる?

年齢が上がると保険料も上がる?

一定期間で保障が切れる定期タイプの保険は、あらかじめ契約で約束されていれば同じ条件で更新することができる。これを更新型の保険と呼ぶが、更新時には保険料が上がるので注意しよう。どれくらい上がるか、定期付終身保険で試算してみた。三〇歳男性が図1 のような内容で定期付終身保険に加入した場合、月払保険料合計は約二万四〇〇〇円であったが、十年後の四〇歳には約三万円、二〇年後の五〇歳にはなんと約四万六〇〇〇円にもなってしまう。二〇年間で約二倍の保険料となるわけだ。

ここまで保険料が上がる一番の原因は「年齢」である。年齢が高くなると保険料も高くなるのはご存知だろう。更新型の保険の場合、更新時の年齢で保険料が再計算されるため、年齢が上がるにつれて保険料も上がっていくわけだ。二〇代で加入して、五〇代後半に更新があるような契約では、保険料が三〜四倍まで上がるケースもある。

三〇歳男性の死亡率は一万人あたりで約八人、四〇歳男性では約十六人、五〇歳男性では三八人にもなり、三〇歳に比べて約五倍もの死亡率となる。だから年齢が上がると保険料も上がる。保険料が二倍や三倍になってもおかしくないわけだ。しかし、更新前までは年齢があがっでも保険料は上がらす一定のままである。これを平準保険料という。

年齢が若い時には先々の保険料を前倒しで払うことにより、年齢が上がった眄の保険料を低く抑えて結果的に一定期間を通して保険料を一定にしている仕組みだ。

よって保険期間が短ければ、前倒しで支払う保険料も少なくて済むので保険料は安くなる。反対に保険期間が長ければ保険料が高くなる。

大半の会社が平準保険料を採用しているが、損保ジャパンD-Y 生命は年齢とともに保険料が上がる「自然保険料」を採用している。従って、毎年保険料は上がるが、一年ごとに見直しができるので、ライフプランの変化に合わせてうまく使えば平準保険料よりも支払いを抑えることができるだろう。

更新型の保険は保険料が上がるのでイメージがよくないようだが、ライフプランにあわせて減額するなど保障額をメンテナンスしていけば必要以上に保険料支払うこともない。

死亡率で決まる保険料

年齢に応じて保険料を決める時に利用する数字が、「予定死亡率」である。予定死亡率は、生命保険の被保険者の死亡率などに関する過去の統計データにより作成された、『生保標準生命表』に基づいて決めている。

三〇歳男性が一〇万人集まって保険グループを作り、一年以内に死亡した場合に1000 万円の保険金を支払うという保険契約を結んだ場合、契約者が払い込まなければならない一時払い保険料である(ただし、集めた保険料を運用するにあだっての割引率である「予定利率」と、保険会社の運営費用として徴収する「付加保険料(予定事業比率)」は考慮されていない)。「生保標準生命表一九九六」によると、三〇歳男性の死亡率は○ ・○ ○○ 八四となっている。

これはいわゆる「予定死亡率」で、三〇歳の男性が三一歳に達するまでに死亡する確率を示している。つまり、十万人に対する予定死亡者数は八四人二〇万人×○ ・○ ○ ○ 八四)であり、一年間で「一〇〇〇万円× 八四人= 八億四〇〇〇万円」の保険金を準備しておかなければならないことがわかる。生命保険の保険料は収支相等の原則 に則して設定されるので、契約者が払い込んだ保険料の合計額と支払保険金の総額は同じになる。つまり一時払い保険料は「八億四〇〇〇万円卜十万人」で計算され、八四〇〇円となるわけだ。同じように五〇歳で計算すると三万八〇〇〇円となる。